派遣の基礎知識
テレワークとは？在宅勤務やリモートワークとの違い、メリット・デメリットを解説
世界的に導入する企業が増えているテレワーク。新型コロナウイルスの感染対策をきっかけに広く普及しつつあり、新しい働き方として注目されています。テレワークができる仕事を希望している派遣スタッフも多いのではないでしょうか。そこで今回は、テレワークで働きたい人のために、テレワークとは何か、在宅勤務やリモートワークとの違い、メリット・デメリット、テレワークをする際の注意点や対策などを紹介します。
目次
テレワーク、在宅勤務、リモートワーク、何が違うの？
まずは、テレワーク、在宅勤務、リモートワークの違いについて解説します。
テレワークとは？
テレワークについて、厚生労働省では「情報通信技術を活用した、時間や場所を有効にできる柔軟な働き方のこと」と定義しています。テレワークとは、Tel（離れて）とWork（働く）を組み合わせた造語で、「離れて働く」という意味になります。簡単にいえば、会社から離れた場所でPCやタブレットなどを使って働くことです。
テレワークは働く場所で分けると、①在宅勤務、②モバイル勤務、③サテライトオフィス勤務という3つの働き方があります。
① 在宅勤務
所属する勤務先から離れて、自宅を就業場所とする働き方です。在宅勤務には、会社に所属しながら自宅で働く「雇用型テレワーク」と、会社に所属せず、フリーランスとして働く「自営型テレワーク」があります。
最近は、1日の特定の時間だけ在宅勤務をする「部分在宅勤務（部分利用）」を導入する企業も増えてきました。たとえば、子どもの学校のPTAに出席する場合や、役所への手続きをする場合など、半日休暇や時間休暇と組み合わせて、部分的に在宅で仕事をするのです。「早朝にWeb会議をして、子どもを保育園に送ってから、オフィスに遅めに出社をする」といった事例も多く、時間を有効に使ったさまざまな働き方ができます。
② モバイル勤務
移動中の交通機関や顧客先、カフェ、ホテル、空港のラウンジなどを就業場所とする働き方です。営業職など頻繁に外出する業務の場合、隙間時間や待機時間を使って効率的に仕事をすることができます。直行・直帰を活用すれば、わざわざオフィスに戻って仕事をする必要がなく、より良いワークライフバランスの実現にも効果があります。
③ サテライトオフィス勤務
本拠地のオフィスから離れたところに設置された、部分共用オフィスで就業する施設利用型の働き方です。本社の「サテライト」＝「衛星」のように存在することから、このように名付けられました。サテライトオフィスには、専用型と共有型があります。
・専用型
自社や自社グループ専用で利用できるサテライトオフィスです。「営業活動中や出張の際に立ち寄って利用する」「在宅勤務ではなく自宅近くのサテライトオフィスで勤務する」といった働き方ができます。自社の事業所の中に社内サテライトオフィスを設置する場合と、既存の事業所とは別に設置する場合があります。
・共有型
社内専用ではなく、複数の企業や個人事業主が共有するサテライトオフィスです。「シェアオフィス」「コワーキングスペース」とも呼ばれています。当初はフリーランスや起業家の利用が多かったのですが、最近は企業がこれらの施設と契約し、テレワークの就業場所として従業員に利用させるケースも増えつつあります。
在宅勤務とテレワークとの違い
上記のように、在宅勤務とはテレワークの形態のひとつで、自宅を就業場所とする働き方のことをいいます。もしくは、自宅を仕事場としている漫画家や自宅開業の社労士など、会社に所属せず自宅で仕事をするフリーランスや個人事業主の働き方をさして「在宅勤務」と呼ぶ場合もあります。
リモートワークとテレワークに明確な違いはない
リモートワークは、Remote（遠隔・遠い）とWork（働く）を組み合わせた造語です。テレワークと同じく、オフィスから離れた場所で働くことを意味しています。
テレワークとリモートワークに、明確な違いはありません。会社から離れた場所で、PCやタブレットなどのWebツールを使って仕事をする、同じ働き方を意味する言葉と考えていいでしょう。求人情報を調べる時は、「テレワーク」だけでなく「リモートワーク」や「在宅勤務」で検索すると、希望する仕事を見つけやすくなります。
※本記事では以下「テレワーク」に表記統一して解説をします。
テレワークのメリットとデメリット
では、テレワークには、オフィスから離れて働くことによって、どのようなメリットがあるのでしょうか。また、デメリットはないのでしょうか。スタッフサービスグループでは、実際にテレワークを経験した全国の20～50代男女（正社員／派遣社員）400名に対して、テレワーク導入後の働き方に関する意識調査を実施しました。
▶︎テレワーク導入後の働き方に関する意識調査
調査の結果、テレワークのメリット・デメリットについて、さまざまな感想が寄せられました。特に多かった意見を見てみましょう。
テレワークのメリット
■通勤時間を有効活用できる
・通勤に使っていた時間を、睡眠や料理、トレーニングなどにあてることができる
・化粧の時間もなくなり、朝食をきちんと食べたり、ニュースを見たりできる
・就業時間が終わり次第、すぐに自分の時間にできる
■ストレスが軽減する
・通勤ラッシュによるストレスがなくなった
・無駄な会話や空気を読むなど、職場の人間関係にイライラすることが減った
・新型コロナウイルス感染の心配をあまりしなくてよくなった
■無駄な会議が減る
・定例会議がなくなって、本当に必要な会議だけになった
・無駄な会議が減って、無駄な発言も減った
・オンライン会議になったので時間を有効活用できる
■家事との両立がしやすい
・通勤時間がなくなった分、家事に時間をさけるようになった
・夜中に洗濯したりしなくて済むようになった
・ごはん作りなど、今まで時間をかけられなかったことができるようになった
その他にも「家族といられる時間が増えた」「仕事に集中できる」「仕事の生産性がアップした」「マイカー通勤などで地球環境の配慮になる」「仕事のオンオフがしやすい」「育児や介護がしやすい」などの声が多く集まりました。一方、デメリットはどんなことなのでしょうか？
テレワークのデメリット
■運動不足になる
・会社に行かなくなってから歩く機会が減って体重が増えた
・座りっぱなしで腰が痛くなった
・必要な用事がないと外に出ないので運動不足になりがち
■社内コミュニケーションが減る
・ちょっとした雑談や愚痴を聞いてくれる相手がいなくて寂しい
・オンライン会議では議論が難しい
・進捗を確認するために、わざわざ連絡しなくてはいけない
■仕事環境が不便になる
・プリンターやスキャナーがなく、紙のやりとりができない
・押印の必要がある書類に対応できない
・通信環境が悪く、会社のサーバーにアクセスできないと仕事にならない
■仕事のオンオフがしにくい
・テレビを見たり、ついついスマホをいじったりしてしまう
・育児や介護で仕事に集中できない
・夜遅くてもメールの対応をするなど、働く時間が増えた
その他にも「通信光熱費が増えた」「作業スペースがない」「テレワークの運用が整っていなくて非効率」「Wi-Fi 環境やPC環境が整っていなくて不便」「孤独感がある」「夫婦のケンカが増えた」などの声があがっていました。
＜約8割がテレワークに賛成＞
テレワークのメリットとして「通勤時間の有効活用」「ストレス軽減」「無駄な会議が減る」「家事との両立」などポジティブな意見が多く集まりましたが、「運動不足」「社内コミュニケーションの低下」「仕事環境が不便」「仕事のオンオフがしにくい」などの課題も明らかになりました。
しかし、テレワーク全体の感想としては、「良かった」（32.0%）、「どちらかといえば良かった」（46.8%）、「どちらかといえば悪かった」（17.5％）、「悪かった」（3.8％）という結果になり、約8割の人が「テレワークを実際にやってみると良かった」と感じているようです。
【調査概要】
調査タイトル：生活に関するアンケート
調査方法：インターネット調査
調査期間：2020年5月1日～5月2日
調査対象：コロナの影響でテレワークをおこなっている20歳～59歳の事務職（正社員／派遣スタッフ）の男女400名
テレワークの注意点と対策
テレワークは便利な働き方ですが、必要なツールの購入、通信費の費用分担、勤務評価や賃金制度など、あらかじめ確認しておいたほうがよいことがあります。あとから「こんなはずじゃなかった」と後悔する前に、確認事項と対策を知っておきましょう。
■テレワークの通信機器・通信費の費用負担
テレワークをおこなうためには、必要なツールをそろえたり、ネットワーク環境を整えたりする必要があります。業務に必要なPCやタブレット、Wi-Fiなどのインターネット環境を整える費用は会社がどの程度負担してくれるのか、通信費が発生する場合はどちらが負担するのかなど、必要なツールや通信にかかる費用について事前に確認しておきましょう。
■完全テレワークか、出勤ありなのか
テレワークを導入している企業に転職したり、派遣スタッフとして新たに働きはじめる場合、勤務が完全にテレワークなのか、週に何日か出社する必要はあるのか、あらかじめ確認しておくことは大事です。求人情報では「テレワーク可」となっていても、その頻度が自分の希望とは異なる場合があります。遠方に住んでいる場合は、交通費がどれくらい支給されるのかも確認しておきたいポイントです。
■業務や勤務の評価と賃金制度について
出社スタッフとテレワークスタッフに求人が分かれている場合、評価や賃金制度はどのような違いがあるのか、あらかじめチェックしておきましょう。会社によっては、在宅勤務時の仕事の成果が、会社が求めていた裁量を満たしてない場合、双方の話し合いにより減給される可能性があります。事前にきちんと確認することが大事です。
残業代についても、雇用契約の中で残業代の支払いが認められている場合は、在宅勤務であっても企業側には支払いの義務があります。ただし、勤務状況を把握しにくい在宅勤務では「残業代の請求」が問題になるケースもあります。残業が認められない場合によくあるのは、上司に許可を得ず、勝手に残業をしてしまうケースです。
また、感染症対策や自然災害などによって、一時的に在宅勤務となった場合、在宅勤務に関する規定が就業規則に特に定められておらず、「在宅勤務中の残業代は出ない」と会社から宣告されてしまうケースがあります。どのような場合に残業代が請求でき、どのような場合に否定されてしまうのか、残業に関するルールも事前に確認しておきましょう。
テレワークを導入している企業はどのくらい？
厚生労働省のデータによると、テレワークを導入する企業が増加したのは2017～2018年にかけてでした。これは政府が主導する「働き方改革」の影響といえるでしょう。2018年には、企業の19.1％がすでにテレワークを導入しており、全体の7.2％が今後導入する予定としていました。
2020年の統計はまだ発表されていませんが、新型コロナウイルス感染症対策として多くの企業がテレワークを実施しています。東京都の企業に限っていえば、2020年4月の緊急事態宣言時には、調査参加企業の62.1％がテレワークを導入したと回答しています。
テレワークは、時間を有効に活用できる、ストレスを軽減できる、ワークライフバランスを実現できる、介護や育児と両立しながら働ける、住みたい場所で暮らせるなど、さまざまなメリットがあります。新しい働き方として今後さらに定着していくでしょう。
テレワークについて理解を深め、メリットやデメリット、注意点や対策を知っておくことは、あなたの今後の働き方を大きく変えていくはずです。
参考
厚生労働省｜テレワーク総合ポータルサイト
まとめ
テレワークは、新しい生活様式（ニューノーマル）として、働き方のひとつの選択肢になりつつあります。テレワークを導入する業界・企業もどんどん増えています。
スタッフサービスでも、「テレワーク派遣」サービスを本格展開しており、2025年までに47都道府県において2万人規模でテレワーク派遣の展開を目指しています。
派遣スタッフのテレワークは、コロナ収束後は出社形態に戻ることを前提としていましたが、今後は派遣先・派遣スタッフ両者の合意があれば、10月以降も継続してテレワークをおこなえるようになり、テレワーク勤務を前提とした働き方の提案も可能となります。
また、仕事やキャリアについてのお悩みをキャリアカウンセラーにご相談いただくこともできます。ぜひご活用ください。
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- ライター：鈴木にこ
- 求人メディアの編集者を経て、フリーランスとして活動中。派遣・新卒・転職メディアの編集協力、ビジネス・ライフスタイル関連の書籍や記事のライティングをおこなう。
