スタッフサービスホールディングス　コロナ禍と働く女性のお金事情に関する調査結果

2022年12月05日

【コロナ禍と働く女性のお金事情に関する調査結果】
コロナ禍で収入増への関心が高まった女性は6割以上、
特に30代が高い関心
～一方、7割以上は収入増に向けたアクションはしていない～
～収入増に向けた今後の興味は「副業・兼業」「新たな知識・スキル獲得」など～

　　人材総合サービスを全国で展開する株式会社スタッフサービス・ホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：阪本耕治）は、20～60代以上の働く女性を対象に、コロナ禍以降のお金事情をテーマとした調査活動を実施しました。

　　スタッフサービスグループは、経営理念「チャンスを。」のもと、より良い働き方ができる社会の実現を目指しており、人手不足などを背景に女性の就業者数が近年増加傾向となっていることから、コロナ禍による女性への影響や今後の働き方などを明らかとするため、実施しました。

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＜調査結果のポイント＞

・コロナ禍で収入増への関心が高まった女性は6割以上。特に30代など若年層の関心が高まる
・収入増への関心が高まった理由は「将来貯蓄」や「収入不満」「収入減」が上位。年代別でも異なる傾向に
・収入増に向けたアクションは特におこなっていない女性が7割以上。若年層は他世代よりアクションしている傾向があり、20代は「副業・兼業を開始した」や「資格を取得した」、30代は「転職をした」、両世代とも「新たな知識・スキルを学び始めた」の回答が全体平均を上回る
・収入増に向けた今後の興味は「副業・兼業」「新たな知識・スキル獲得」「資格取得」などが上位。特に20～30代の若年層が興味を示す

【調査概要】

■調査方法：インターネット調査
■調査期間：2022年8月25～26日
■調査対象：20代～60代以上の女性（正社員・契約社員・派遣スタッフ）
■調査数：500名

※本調査リリースの調査結果・グラフをご利用いただく際は、必ず【スタッフサービス・ホールディングス調べ】とご明記ください
※構成比の数値は四捨五入しているため、合計が100％にならないことがあります