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ニュースリリース|NEWS RELEASE

2023年08月04日

                
【働く人の夏休みに関する実態・意識調査】
今年は“リベンジ夏休み”!
若年層は「タイパ」を、ミドルシニア層は「コスパ」を意識
〜「宿泊をともなう国内旅行」がトップ、外でアクティブに過ごす傾向〜
〜「夏休み後の仕事はやる気が出ず憂鬱」が3割で、若年層になるほど高い〜
 人材総合サービスを全国で展開する株式会社スタッフサービス・ホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:阪本耕治)は、17歳〜62歳までのビジネスパーソン920人を対象に、「働く人の夏休みに関する実態・意識調査」を実施しました。
 コロナ禍では生活様式の変化にともない、働く人々の価値観が大きく変化しました。2023年5月からは5類に引き下げられ、アフターコロナに転換しました。コロナ禍と比べて経済が回復する中で、労働市場では人手不足が加速しており、さまざまな業界で就労者が増えています。そのような状況の中で、就労と密接な関係にある「休む」ことに着目しました。今年の夏休みは、5類引き下げ後の初のタイミングであり、コロナ禍を経たいま、働く人の夏休みの実態や意識の変化を見出すため、調査をおこないました。
 スタッフサービスグループは、経営理念「チャンスを。」のもと、一人ひとりの価値観や意識の変化を捉え、“より良い働く”の実現を目指します。

ニュースリリースPDF版はこちら



■<調査結果のポイント>

※調査詳細はニュースリリースPDFをご参照ください

●今年の夏休みを取る人、または取得予定の人は全体の3/4。平均取得日数は5.7日で、昨年と同数。
●今年の夏休みは「今まで我慢した分思いっきり楽しみたい」人が54.1%と、約半数が今年の夏休みに対して期待している。 今年の夏休みへの期待値は世代が若くなるほど高くなる。
●昨年の夏休みを「楽しめなかった」人は37.1%と、一定数がコロナ禍の夏休みを楽しめなかった。
●今年の夏休みの予定は「宿泊をともなう国内旅行」がトップ。Z世代は「レジャー施設」などアクティブに過ごす傾向。
●今年の夏休みで最も重要視されているのは「リラックス、リフレッシュできること」。
●夏休みの過ごし方の希望は、若い世代はアクティブに過ごしたいと考えており、特に「マスクを着けずに過ごしたい」「計画的に楽しみたい」といった意識が他の世代に比べ高い。
●若年層は「タイパ」を、ミドルシニア層では「コスパ」を意識しており、世代間による価値観の違いがうかがえる。
●若年層は夏休みをアクティブに過ごす分、「生活リズムが変わると思う」と考えている人が多い。
●夏休みの平均予算は「12.4万円」で、昨年の8.1万円の1.5倍。
●夏休みにあたっての不安は「通勤がつらく感じると思う」が全体トップ。Z世代は夏休み後の仕事に対して後ろ向きで、「仕事への気持ちの切り替えが難しいと思う」が特に目立つ。
●夏休み明けの仕事に向かう気持ちでは、「仕事のやる気が出ず憂鬱な気持ちになっている」が31.6%、「休み明けに離職・転職したくなりそう」が6.8%と仕事に後ろ向きな人が4割弱。


【調査総括】今年の夏休みは「リベンジ夏休み」!

 今回は、幅広い年代の方に向けて調査したほか、昨年の状況についても調査しました。取得日数では、今年も昨年も平均が5.7日という結果でしたが、夏休みに対する思いでは 「昨年より今年は楽しみたい」や、夏休みにかける予算も昨年の約1.5倍という状況でした。こうした結果から、さまざまな制限があったコロナ禍の夏休みに比べて、今年の夏休みは充実させたい、これまでの夏休みを取り戻したい、「リベンジ夏休み」であるとしました。
 また、世代別に見ると、若年層(Z世代・ミレニアル世代)はタイパ(タイムパフォーマンス)を、ミドルシニア層(就職氷河期世代・バブル期世代)ではコスパ(コストパフォーマンス)を重視する傾向が見えました。
 今年はアフターコロナでの初めての夏休みであり、夏休みをこれまで以上に満喫する個人が多い状況が浮き彫りになりました。一方で、夏休みにあたっての不安や夏休み明けの気持ちでは、「通勤がつらく感じると思う」が目立つ傾向にありました。特に、Z世代は夏休み後の仕事に対して後ろ向きで、「仕事への気持ちの切り替えが難しいと思う」が特に目立ちました。夏休み明けに仕事に復帰する際には、気持ちの切り替えに苦慮することも予想されるため、企業は従業員への多様な働き方の提示や、個人でも働き方の工夫が必要となりそうです。


【調査概要】

■調査方法:インターネット調査
■調査期間:2023年7月7日(金)〜2023年7月9日(日)
■調査対象:全国在住17〜62歳男女の有職者920人(各世代の男女115人)
(経営者、会社員、公務員・団体職員、自営業、自由業、派遣社員・契約社員)
※本調査リリースの調査結果・グラフをご利用いただく際は、必ず【スタッフサービス・ホールディングス調べ】とご明記ください。
※構成比の数値は四捨五入しているため、合計が100%にならないことがあります。

【スタッフサービスグループ 概要】

創  業: 1981年11月29日
  代表: 阪本 耕治
本  部: 東京都千代田区神田練塀町85 JEBL秋葉原スクエア
事業内容: 人材派遣(事務職、技術者、ITエンジニア、製造業務、医療・介護分野)、紹介予定派遣、人材紹介、業務請負
売上高 : 3,898億円(2023年3月期)
従業員数: 5,079人(2023年4月現在)
拠点数 : 国内156拠点(2023年4月現在)


ニュースリリースPDF版はこちら


【報道関係者様 お問い合わせ先】
株式会社スタッフサービス・ホールディングス 広報部 野坂・野崎
TEL:03-5209-7177
メール:ssg-pr@staffservice.ne.jp
 野坂(携帯)080-3317-6920 / 野崎(携帯)080-4458-5599