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ニュースリリース|NEWS RELEASE

2021年8月19日

                
【新しい働き方の選択肢に関する意識調査 第3弾】
「テレワーク」賛成派76.3%、若年層ほど「必要」と考える傾向
〜テレワーク導入率は35.2%、賛成派ほど実際の導入率も高い結果に〜
〜当グループの派遣スタッフも1万人以上がテレワーク就労、希望に沿った就業機会を実現〜

 人材総合サービスを全国で展開する株式会社スタッフサービス・ホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:阪本耕治、以下「当社」)は、全国の20〜60代男女1,100人に対し、「テレワーク」についての意識調査を実施しました。

 スタッフサービスグループは、社会の変化に伴い、人々の「働く」も変わり続けていることから、2021年4月に経営理念「チャンスを。」を刷新し、目指すビジョンを「いつからでも、どこにいても、誰もがより良い『働く』に出会える社会へ」としました。今回の調査は、当グループとしてより良い働き方ができる社会の実現を目指しており、新しい働き方の可能性として「テレワーク」が議論されている点に着目し、現時点におけるこれらの導入率や賛否を明らかにすべく、調査しました。

 今回の調査からはテレワークの課題感のひとつにコミュニケーション面があることがわかっており、今後、テレワーク上におけるコミュニケーションについて調査した第2弾リリースの発表を予定しています。


※ニュースリリースPDF版はこちら



<調査結果のポイント>


・全体ではテレワーク賛成派が76.3%、20〜30代の若年層でより賛成傾向に。主な賛成理由は「生産性やワークライフバランスの向上」「通勤時間の削減」、主な反対理由は「そもそもテレワークできない仕事」「コミュニケーション面の課題」など
・テレワークの導入率は35.2%。テレワーク賛成派は導入率45.7%の一方で反対派は4.9%にとどまり、テレワーク賛否のスタンスが実際の導入率にも影響している結果に


【調査概要】


■調査方法:インターネット調査
■調査期間:2021年6月2日〜6月7日
■調査対象:全国20歳〜69歳の男女1,100人
※本調査リリースの調査結果・グラフをご利用いただく際は、必ず【スタッフサービス・ホールディングス調べ】とご明記ください
※構成比の数値は四捨五入しているため、合計が100%にならないことがあります

■スタッフサービスグループ概要

1981年創業。事務職派遣を中心に人材総合サービスを展開。売上高は3,233億円(2021年3月期)、派遣就業者数は79,847人、派遣登録数は約120万人(2021年3月末現在)。

※ニュースリリースPDF版はこちら





【報道関係者様 お問い合わせ先】
株式会社スタッフサービス・ホールディングス
広報部 野坂、野崎
TEL:03-5209-7177
メール:ssg-pr@staffservice.ne.jp
野坂(携帯)080-3317-6920/野崎(携帯)080-4458-5599